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by amor1029
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カテゴリ:ベンジャミン・フルフォード( 2 )

★【【 CIA 洗脳計画 】】:CIAのfacebook世界IT洗脳計画をバラす!(2) CIAによる検閲・グーグルでの情報操作、そして現在facebookで ・・・詳細は「知識の泉 Haru's トリビア」をご覧下さい!!/キーワード:ベンジャミン・フルフォード, ベンジャミン フルフォード 動画, ベンジャミン フルフォード amazon, ベンジャミン フルフォード 手術, ベンジャミン フルフォード イルミナティ, j-cia, cia 映画, CIA試験, 東京地検特捜部 cia, cia facebook, ciaこちら, CIA秘録, fbi cia, cia 内部監査


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CIA 洗脳計画 
CIAのfacebook
世界IT洗脳計画をバラす!
(2)

2011.3.11
spa


空軍が開発した、驚異の大衆操作ソフト
カナダの『グローバル・リサーチ』など欧米の複数の機密情報暴露サイトによると、CIAはアラブ諸国に住む、フォロワーや「友達」が多く、影響力の大きいユーザーを極秘裏にリクルートしたという。ユーザーたちを米国に呼び、買収や脅迫、洗脳を行った。


そして、彼らは大衆を扇動するための特別な訓練を施され、本国へと戻されたのだ。国内の支配体制が強固なアラブ諸国では民衆の自発的な蜂起は難しいが、国内外から同時多発的に「デモをやろう、ムバラクを倒そう」という声を上げることで、簡単に当局の規制を切り崩せるというわけだ。


また、欧米のサイトや私の情報ネットワークによると、米空軍は、数百人分の架空フェイスブックアカウントをAI(人工知能)で操るソフトを開発済みで、エジプト革命でこれが実験として使用されたという。このソフトは、性別や言語、世代による発言内容の特徴を使い分け、あたかもまったく複数の人格が投稿しているように見せかけることができる。エジプトに住む20代の女性がアラブ語で、日本に住む60代の老人が日本語で、といったふうにだ。多数派意見に流されやすいネット世論において、このソフトはとてつもない影響力を発揮する。


こうしたネット操作にムバラク政権はいち早く気づき、ネットを遮断する対処策に出た。また工作を続けさせないため、エジプトにいたグーグル幹部を当局は逮捕した。しかし、黒幕たちは支配下に収める欧米メディアを使い、「言論の自由が侵害されている」というキャンペーンを張り、国際世論全体で非難するという形でエジプト政府に圧力をかけた。この間、グーグルは電話でツイッターに投稿するサービスをエジプト人向けに開始したりもした。


CIAは、こうしたネット工作と並行して、さまざまな工作活動を行っている。例えば、カイロの刑務所に工作員を送り込んで受刑者の集団脱走劇をデッチあげ、デモ隊の中に投入していた工作員が呼応して車や商店を破壊した。暴力行為が起きていることをわかりやすくテレビの前で示したのだ。カイロ博物館の美術品略奪と破壊も工作員の手によるものだ。


こうして、収拾不能の混乱と暴力から市民を守るという、エジプト軍が介入する口実ができた。エジプト軍の幹部は、今回の革命の直前にペンタゴンを訪れていたことが判明しているが、こうした一連のシナリオは、すべてアメリカが描いたのだ。『Rense.com』などで暴露された情報によれば、エジプトの警察署で、革命の手順が記された”計画書”が公安機関の内部文書として見つかっている。反政府運動を扇動し、軍が介入したところでCIAの工作員は扇動をやめるというものだ。


こうした幾重にも重なる工作の結果、エジプトは”陥落”した。そして、革命の舞台はリビアへと移った。しかし、カダフィは予想外の抵抗を見せ、すべてはシナリオどおりというわけにはいかないようだ。反政府側はリーダー不在で見通しが立っていないのが最大の原因だろう。リビアで失敗すれば、黒幕たちのアラブ全体の目論みも暗礁に乗り上げかねない。彼らの最終目的は、あくまで最大の産油国であるサウジアラビアだからだ。


米経済は、’11年の財政赤字が約140兆円に達し、過去最悪を更新した。黒幕たちも窮地に立たされている今、ネットを含めたなりふり構わぬ世論操作に打って出る可能性は高い。SNSなどで、モニター越しに見る他人の発する”言葉”は、巧妙に操作されたものだと疑ってみることが必要なのだ。



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【【 CIA 洗脳計画 】】】:CIAのfacebook世界IT洗脳計画をバラす!(1)
【【 CIA 洗脳計画 】】】:CIAのfacebook世界IT洗脳計画をバラす!(2)






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ベンジャミン ・フルフォード
Benjamin Fulford


1961年、カナダ生まれ。米経済誌『フォーブス』の元アジア太平洋局長として活躍。その後、日本を拠点に、タブーなきフリーランスの外国人ジャーナリストとして執筆活動を展開。著書に『暴かれた9.11疑惑の真相』『[中国が目論む世界支配]の正体』など多数。

来歴
外交官の家庭に生まれ、若くして来日。上智大学比較文化学科を経て、カナダのブリティッシュコロンビア大学を卒業。 『日経ウィークリー』記者、米経済紙『フォーブス』の元アジア太平洋支局長の職を経験。2005年7月マスターマインド金成泰宏と正式にエージェント契約、マスターマインド所属。現在は日本に帰化している。

日本の国内メディアでは殆どタブーとされているようなテーマに度々言及し、それを正面から問題提起するスタンスで多数の書籍を発表している。またメディアの在り方をも強烈に批判している。近年は『 9・11テロ捏造―日本と世界をだまし続ける独裁国家アメリカ 』(徳間書店)や『 暴かれた9.11疑惑の真相。 』(扶桑社)で、9.11の同時多発テロおよびそれ以降のアメリカの暗部等をも広く扱うようになった。

一方でアジアとの協調を主張し、日本はアジアと連携し堕落した西洋社会の支配を打ち破るべきだ、と主張している。陰謀についての指摘も多いので、古歩道のことを陰謀論者だと見なす人もいる。特に、“闇の世界権力”に繰り返し言及するものの、それが何なのか未だ具体的に指摘しない。


主要な指摘や主張
ヤクザ・リセッション

日本経済は、「政、官、業」が「鉄の三角形」を組んだ「日本株式会社」「護送船団方式」と呼ばれるシステムで機能してきたが、バブル経済期以降はこれにヤクザ(暴力団)が加わり、「政、官、業、ヤクザ(暴)」の「鉄の四角形」へと変わった。これが90年代以降の日本の不況の最も大きな要因である、とする。古歩道はこれを「ヤクザ・リセッション」(ヤクザを主因とする景気後退)と呼ぶ。(ちなみに「ヤクザ・リセッション」という言葉を初めて使ったのは古歩道ではなく、元警察官僚のジャーナリスト宮脇磊介である。)古歩道は日本の不良債権の約3分の1がヤクザ絡みで、公共事業の30%-50%にヤクザが関係しており、その建設費の2%-5%がヤクザへ支払われ、その一部が政治家、特に自民党政治家のポケットに入っていると主張している。


泥棒国家(クレプトクラシー)
「日本が民主主義国家や資本主義国家である」というのはあくまで建前にすぎず、その実態は、勤勉な国民が産出した富を「鉄の四角形」が搾取している泥棒国家(クレプトクラシー、en:Kleptocracy)である、としており、日本には優秀な国民と優良企業も存在するが、その富は、ヤクザや実質的に倒産しているゾンビ企業群(英:corporate zombies)を存続させる為につぎ込まれており、その媒介となっているのが「邦銀」である。このために日本人は働けば働くほど貧しくなり、やがては国家の経済破綻が起こる、としている。


八百長国家
「日本が「法治国家」である」というのも建前にすぎないと主張している。なぜなら、日本の法律は100年も前に欧米を模倣して作った形骸化した法律が多く、これらの法に基づいて国家の運営を行うのは不可能であり、政治家の口利きや官僚の裁量に基づいて国家が運営されている「人治国家」となっているとし、至る所で法が意図的に運用されている「八百長国家」に成り下がったとしている。「ソープランド」をはじめとする売春や、パチンコなどのギャンブルなどが黙認されているのもこれが原因であるとしている。


銀行批判
日本ではバブル期以降、銀行からの借入金を返済できなくなった「借り手側」の企業は厳しく断罪されたが、危険な取引相手だと知りながら貸し付けた「貸し手側」の責任は全く追及されていないとして、邦銀を激しく非難した。


裁判所批判
「日本では、裁判において国家・大銀行・大企業と庶民とが係争して、庶民側が勝つケースがほとんど無い」、「明らかに違法な水準に達している『一票の格差』を、日本の司法は合憲と判断し続けている」と、日本の裁判所を非難する。 99.9%という高い有罪判決率の原因とされる裁判官と検察官との“近い関係”も批判している。しかし、中には良い裁判官もいると話している。 民主党の石井紘基議員を殺害した伊藤白水の刑事裁判で、東京高裁が判決文で「組織的関与が疑われる」と、背後に何らかの組織の関与があると指摘した。 「司法は勇気ある指摘をした」という方向性で古歩道は取り上げたが、「なぜこのことをマスメディアは全く取り上げないのか」とも指摘した。


マスコミ批判
臆病な日本のマスメディアは、上記のような事柄や、「日本のタブー」に関する暗部を全て知っていながら、閉鎖的な記者クラブ制度の弊害や各方面からの圧力により、事実を書いていないと非難している。


日本の経済破綻
日本経済は近い将来(3-5年後)、上記した事柄に加え、近く、「少子化」・「団塊世代の退職」・「国債負担増」の「3重苦」に襲われるために破綻し、預金封鎖やハイパーインフレーションなどが起こるとしている。「移民を入れる以外に対策は無い」と主張している。


アメリカ同時多発テロ事件
著書『9・11テロ捏造―日本と世界をだまし続ける独裁国家アメリカ 』(徳間書店)や 『 暴かれた9.11疑惑の真相 』(扶桑社)などの書籍で「アメリカ政府主導のもとで9.11(=アメリカ同時多発テロ事件)が起こされた」としている。この本の中で、彼は、「アメリカ国内では既にアメリカ政府が嘘をついている、との意見に既に国民の過半数が賛同しており、その中には、ワールドトレードセンターで実際に活動していた消防士や、大手建築業界関係者、退役軍人等もふくめた様々な各界人がいる。」と主張している。また、アメリカにおける陰謀の歴史やブッシュ一族の経歴、ビンラディン一族との関係について述べられている。


ユダヤへの言及
2007年2月には『ニーチェは見抜いていた ユダヤ・キリスト教『世界支配』のカラクリ』(適菜収との共著・徳間書店)を発売。ユダヤ経済とアメリカの関係性における暗部について書いている。出版元の徳間書店及び広告を出稿した朝日新聞社に対し、ユダヤ系人権団体のサイモン・ウィーゼンタール・センターは、「反ユダヤ的な書籍だ」として当該書籍の販売停止及び広告掲載経緯の調査を求めた。
また海外では、ユダヤ人差別者として紹介するホームページやメディアもあった。これに対し古歩道は、「ユダヤ人差別者ではない」と公言すると共に、ユダヤに関係した事項に触れる事が全く出来ないというメディアの状況を指摘した。 また、逆に一般的には有名でないユダヤ経済を盾にすることで、隠匿されようとしている組織が多々あるであろうことも付け加えている。 また、彼はフリーメーソンにより忍者を差し向けられ、金のフリーメーソンバッジを受け取るか、死かを選択させられるという脅迫を受けたとも語っている。なお、古歩道は母方を通じてポーランド系ユダヤ人の血を引くと自称している。近年では、宇宙人の陰謀についても著書を著している。


気象兵器・地震兵器についての言及
四川大地震や新潟県中越沖地震を“アメリカ政府のプラズマ兵器による攻撃”、“これらの気象兵器を使う脅迫により、郵政民営化や民間銀行の外資買収が行われた”と主張(ちなみに大地震=極秘の気象兵器による攻撃説は兵庫県南部地震から、陰謀論者達・オカルト雑誌により繰り返し主張されている。具体的には高周波活性オーロラ調査プログラムが用いられたとする)。


その他
●19世紀から20世紀にかけてのカナダ随一の大富豪であったジョージ・テーラー・フルフォード(George Taylor Fulford)の曾孫にあたる。

●17歳のとき家を出て、アマゾンの原住民(北ペルノシピボ族)と暮らしていた。

●朝まで生テレビ!やワールドビジネスサテライトなどのテレビ番組に出演した事があるが、無難に終わってしまうことが多い。※TVではヤクザに関係した問題に言及する事ができない。

●2000年に NHKが放送したドキュメンタリー ハローニッポンの「世界に伝える日本経済」の主人公として取り上げられる。

●著書『日本がアルゼンチン・タンゴを踊る日』の中で、「日本は些細な理由で 鈴木宗男を逮捕し、サハリンの利権を欧米に奪われた」と主張。

●ちなみに鈴木宗男は自身の公式サイトでこの本を紹介している。

●著書『ヤクザ・リセッション-さらに失われる10年-』の中で崇仁協議会(京都の同和団体)と東京三菱銀行との係争事件を取り上げ、東京三菱銀行を非難。後に崇仁協議会は公式サイトでこの著書を紹介している。

●武富士の武井保雄会長に対し、「貴方の体には刺青があるそうですが」と質問し、インタビューを打ち切られた事がある。武井逮捕後には「日本人は金貸しを嫌悪するが本当は銀行のほうがもっと悪いことをしている。武井会長を逮捕するなら銀行の頭取も逮捕すべきだ」とも書いた。

●『SPA!』の連載「憂国妄想マンガ ニッポンの未明」では、漫画家のさかもと未明と共に、鈴木宗男などの政治家・元大蔵官僚・ヤクザなどにインタビューし、石井紘基議員などの政治家・官僚・銀行員の暗殺事件や、バブル後の不良債権処理といった「日本の暗部」に言及している。

●2006年3月に責任編集雑誌『REAL JAPAN』を創刊。「日本を本気で変えたいと思う人への起爆マガジン」と銘打ち、中曽根康弘、中丸薫、松崎敏彌がインタビューに、勝谷誠彦、カレル・ヴァン・ウォルフレン、宮崎学、ロバート・ホワイティング、植草一秀が対談に、岡留安則、寺沢有、天木直人、さかもと未明らが執筆陣として参加している。

●9.11同時多発テロをはじめとした「アメリカの暗部」に関して主張するようになったきっかけとしては、評論家の中丸薫に「日本の暗部に付いては詳しいけど、世界の暗部に付いては知りませんね」と9.11に関した資料を渡された事に起因する。また、早期からアメリカの自演を指摘していた平和運動家のきくちゆみとも自ホームページ等で対談等が掲載されている。

●植草一秀の痴漢事件に対し「りそな銀行の不正に関した国策逮捕の可能性がある」とし、冤罪の可能性があると発言した。調査結果では、植草教授と同じ事を調べていた人間が同じく痴漢で捕まった2つのケースや、その他に自殺したケース等などが多々あることも付け加えた。植草教授はこの件についての書籍を発売する2日前[要出典]に痴漢で逮捕されており、この度まずい箇所を削除されて再発売が決定している。


[要出典]
●2007年4月、日本国籍を取得したことを、自らのブログで公表した。
●2008年10月から、まぐまぐより有料メールマガジン「ベンジャミン・フルフォードの国内外金融・経済・政治のウラ事情レポート」を発行している。
●2009年のムー2月号にて、CIA・NSA関係者から聞いたとするUFO問題についてのインタビュー記事が掲載された。
●2009年2月、イルミナティエイジェント疑惑について否定したが、三百人委員会とコンタクトを取っていると発表。
母国語である英語とフランス語、日本語以外にも、スペイン語・イタリア語・ポルトガル語・北京語を操ることができる。

(wikipediaより)



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by amor1029 | 2011-06-14 03:15 | ベンジャミン・フルフォード
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CIA 洗脳計画 
CIAのfacebook
世界IT洗脳計画をバラす!
(1)

2011.3.11
spa
 
エジプトの次はリビアに飛び火したジャスミン革命は、今やアラブ全体を巻き込みつつある。「フェイスブック革命」とメディアは盛んに報じるが、それに異を唱えるのは小誌でおなじみのB・フルフォード氏だ。今回の革命の背後にある驚くべき真実を語った!


今回の一連のアラブでの革命・政変で、有識者やジャーナリストたちは、こぞって「フェイスブックやツイッターなどネットの個人メディアが火付け役となった、民衆主導の政権交代」と賞賛の声を上げている。しかし、この政変は複数の思惑が交錯し、意図的に操作された革命にすぎない。


シナリオを描いた黒幕は、米連銀の所有者であるアメリカの軍産複合体と、ジョージ・ソロスやベルジンスキー(政治学者・元大統領補佐官)、ブッシュ一族など投資家グループや石油利権を牛耳る者たちだ。彼らはエジプトやリビア、ヨルダン、サウジアラビアなどアラブの長期独裁政権を入れ替えたいという意向がある。


エジプトの場合、ムバラクは独裁者として君臨した期間が長すぎて、命令を聞かなくなっていた。親イスラエル政策を転換しつつあったことも原因だろう。黒幕たちは、自分たちの息がかかった、若い指導者にすげ替えたいという思惑があったのだ。彼らの最終的な目的は、石油価格をコントロールし、石油売買による利益配分を有利にすることにある。現在、100ドル前後で推移している原油価格を、200ドルまで吊り上げるのが目的だといわれている。原油価格が上昇することで、最終的に米連銀にカネが還流してくるからだ。


しかし、米軍は国家財政が緊迫化している状況で、武力介入できる余裕はない。さらにイラクやアフガンにいる兵力をアラブに充てることも物理的に難しい。このため、軍を動かさずに政権を転覆させる新たな情報操作戦略をとる必要があった。


現在、英語圏のメディア(新聞、出版、テレビ)はマードックのニューズ・コーポレーションなど、黒幕たちの息のかかった大手5社が全媒体の90%を支配し、情報を統制している。これに加え、最近では、ネット支配も着々と進めており、グーグルもすでに彼らの支配下にあることは有名な話だ。


例えば、米政府が利用しているリアルタイムウェブ監視システムを開発したRecorded Future社は、グーグルとCIAが共同出資している。世界中の衛星地図が見られるグーグルアースはCIAの協力でできあがったことは誰もが知ってる話だろう。私自身、グーグルによる被害を受けたこともある。ユーチューブで、友人の撮った9・11同時多発テロを扱った映画の再生回数がリセットされ、検索結果の上位に出てこないよう細工されたり、重要な機密情報を記したメールだけがGメールのサーバーから消えてしまったこともある。これは明らかにCIAによる検閲・情報操作による産物である。


こうして、グーグルの次に黒幕たちが民衆を煽る手段として目をつけたのが、6億以上のアカウントがあるフェイスブックと、2億人が利用するツイッターだ。今回、アラブ中東における政変や革命は、黒幕たちのネットを使った実験場だったと言える。



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【【 CIA 洗脳計画 】】】:CIAのfacebook世界IT洗脳計画をバラす!(2)








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ベンジャミン ・フルフォード
Benjamin Fulford


1961年、カナダ生まれ。米経済誌『フォーブス』の元アジア太平洋局長として活躍。その後、日本を拠点に、タブーなきフリーランスの外国人ジャーナリストとして執筆活動を展開。著書に『暴かれた9.11疑惑の真相』『[中国が目論む世界支配]の正体』など多数。

来歴
外交官の家庭に生まれ、若くして来日。上智大学比較文化学科を経て、カナダのブリティッシュコロンビア大学を卒業。 『日経ウィークリー』記者、米経済紙『フォーブス』の元アジア太平洋支局長の職を経験。2005年7月マスターマインド金成泰宏と正式にエージェント契約、マスターマインド所属。現在は日本に帰化している。

日本の国内メディアでは殆どタブーとされているようなテーマに度々言及し、それを正面から問題提起するスタンスで多数の書籍を発表している。またメディアの在り方をも強烈に批判している。近年は『 9・11テロ捏造―日本と世界をだまし続ける独裁国家アメリカ 』(徳間書店)や『 暴かれた9.11疑惑の真相。 』(扶桑社)で、9.11の同時多発テロおよびそれ以降のアメリカの暗部等をも広く扱うようになった。

一方でアジアとの協調を主張し、日本はアジアと連携し堕落した西洋社会の支配を打ち破るべきだ、と主張している。陰謀についての指摘も多いので、古歩道のことを陰謀論者だと見なす人もいる。特に、“闇の世界権力”に繰り返し言及するものの、それが何なのか未だ具体的に指摘しない。


主要な指摘や主張
ヤクザ・リセッション

日本経済は、「政、官、業」が「鉄の三角形」を組んだ「日本株式会社」「護送船団方式」と呼ばれるシステムで機能してきたが、バブル経済期以降はこれにヤクザ(暴力団)が加わり、「政、官、業、ヤクザ(暴)」の「鉄の四角形」へと変わった。これが90年代以降の日本の不況の最も大きな要因である、とする。古歩道はこれを「ヤクザ・リセッション」(ヤクザを主因とする景気後退)と呼ぶ。(ちなみに「ヤクザ・リセッション」という言葉を初めて使ったのは古歩道ではなく、元警察官僚のジャーナリスト宮脇磊介である。)古歩道は日本の不良債権の約3分の1がヤクザ絡みで、公共事業の30%-50%にヤクザが関係しており、その建設費の2%-5%がヤクザへ支払われ、その一部が政治家、特に自民党政治家のポケットに入っていると主張している。


泥棒国家(クレプトクラシー)
「日本が民主主義国家や資本主義国家である」というのはあくまで建前にすぎず、その実態は、勤勉な国民が産出した富を「鉄の四角形」が搾取している泥棒国家(クレプトクラシー、en:Kleptocracy)である、としており、日本には優秀な国民と優良企業も存在するが、その富は、ヤクザや実質的に倒産しているゾンビ企業群(英:corporate zombies)を存続させる為につぎ込まれており、その媒介となっているのが「邦銀」である。このために日本人は働けば働くほど貧しくなり、やがては国家の経済破綻が起こる、としている。


八百長国家
「日本が「法治国家」である」というのも建前にすぎないと主張している。なぜなら、日本の法律は100年も前に欧米を模倣して作った形骸化した法律が多く、これらの法に基づいて国家の運営を行うのは不可能であり、政治家の口利きや官僚の裁量に基づいて国家が運営されている「人治国家」となっているとし、至る所で法が意図的に運用されている「八百長国家」に成り下がったとしている。「ソープランド」をはじめとする売春や、パチンコなどのギャンブルなどが黙認されているのもこれが原因であるとしている。


銀行批判
日本ではバブル期以降、銀行からの借入金を返済できなくなった「借り手側」の企業は厳しく断罪されたが、危険な取引相手だと知りながら貸し付けた「貸し手側」の責任は全く追及されていないとして、邦銀を激しく非難した。


裁判所批判
「日本では、裁判において国家・大銀行・大企業と庶民とが係争して、庶民側が勝つケースがほとんど無い」、「明らかに違法な水準に達している『一票の格差』を、日本の司法は合憲と判断し続けている」と、日本の裁判所を非難する。 99.9%という高い有罪判決率の原因とされる裁判官と検察官との“近い関係”も批判している。しかし、中には良い裁判官もいると話している。 民主党の石井紘基議員を殺害した伊藤白水の刑事裁判で、東京高裁が判決文で「組織的関与が疑われる」と、背後に何らかの組織の関与があると指摘した。 「司法は勇気ある指摘をした」という方向性で古歩道は取り上げたが、「なぜこのことをマスメディアは全く取り上げないのか」とも指摘した。


マスコミ批判
臆病な日本のマスメディアは、上記のような事柄や、「日本のタブー」に関する暗部を全て知っていながら、閉鎖的な記者クラブ制度の弊害や各方面からの圧力により、事実を書いていないと非難している。


日本の経済破綻
日本経済は近い将来(3-5年後)、上記した事柄に加え、近く、「少子化」・「団塊世代の退職」・「国債負担増」の「3重苦」に襲われるために破綻し、預金封鎖やハイパーインフレーションなどが起こるとしている。「移民を入れる以外に対策は無い」と主張している。


アメリカ同時多発テロ事件
著書『9・11テロ捏造―日本と世界をだまし続ける独裁国家アメリカ 』(徳間書店)や 『 暴かれた9.11疑惑の真相 』(扶桑社)などの書籍で「アメリカ政府主導のもとで9.11(=アメリカ同時多発テロ事件)が起こされた」としている。この本の中で、彼は、「アメリカ国内では既にアメリカ政府が嘘をついている、との意見に既に国民の過半数が賛同しており、その中には、ワールドトレードセンターで実際に活動していた消防士や、大手建築業界関係者、退役軍人等もふくめた様々な各界人がいる。」と主張している。また、アメリカにおける陰謀の歴史やブッシュ一族の経歴、ビンラディン一族との関係について述べられている。


ユダヤへの言及
2007年2月には『ニーチェは見抜いていた ユダヤ・キリスト教『世界支配』のカラクリ』(適菜収との共著・徳間書店)を発売。ユダヤ経済とアメリカの関係性における暗部について書いている。出版元の徳間書店及び広告を出稿した朝日新聞社に対し、ユダヤ系人権団体のサイモン・ウィーゼンタール・センターは、「反ユダヤ的な書籍だ」として当該書籍の販売停止及び広告掲載経緯の調査を求めた。
また海外では、ユダヤ人差別者として紹介するホームページやメディアもあった。これに対し古歩道は、「ユダヤ人差別者ではない」と公言すると共に、ユダヤに関係した事項に触れる事が全く出来ないというメディアの状況を指摘した。 また、逆に一般的には有名でないユダヤ経済を盾にすることで、隠匿されようとしている組織が多々あるであろうことも付け加えている。 また、彼はフリーメーソンにより忍者を差し向けられ、金のフリーメーソンバッジを受け取るか、死かを選択させられるという脅迫を受けたとも語っている。なお、古歩道は母方を通じてポーランド系ユダヤ人の血を引くと自称している。近年では、宇宙人の陰謀についても著書を著している。


気象兵器・地震兵器についての言及
四川大地震や新潟県中越沖地震を“アメリカ政府のプラズマ兵器による攻撃”、“これらの気象兵器を使う脅迫により、郵政民営化や民間銀行の外資買収が行われた”と主張(ちなみに大地震=極秘の気象兵器による攻撃説は兵庫県南部地震から、陰謀論者達・オカルト雑誌により繰り返し主張されている。具体的には高周波活性オーロラ調査プログラムが用いられたとする)。


その他
●19世紀から20世紀にかけてのカナダ随一の大富豪であったジョージ・テーラー・フルフォード(George Taylor Fulford)の曾孫にあたる。

●17歳のとき家を出て、アマゾンの原住民(北ペルノシピボ族)と暮らしていた。

●朝まで生テレビ!やワールドビジネスサテライトなどのテレビ番組に出演した事があるが、無難に終わってしまうことが多い。※TVではヤクザに関係した問題に言及する事ができない。

●2000年に NHKが放送したドキュメンタリー ハローニッポンの「世界に伝える日本経済」の主人公として取り上げられる。

●著書『日本がアルゼンチン・タンゴを踊る日』の中で、「日本は些細な理由で 鈴木宗男を逮捕し、サハリンの利権を欧米に奪われた」と主張。

●ちなみに鈴木宗男は自身の公式サイトでこの本を紹介している。

●著書『ヤクザ・リセッション-さらに失われる10年-』の中で崇仁協議会(京都の同和団体)と東京三菱銀行との係争事件を取り上げ、東京三菱銀行を非難。後に崇仁協議会は公式サイトでこの著書を紹介している。

●武富士の武井保雄会長に対し、「貴方の体には刺青があるそうですが」と質問し、インタビューを打ち切られた事がある。武井逮捕後には「日本人は金貸しを嫌悪するが本当は銀行のほうがもっと悪いことをしている。武井会長を逮捕するなら銀行の頭取も逮捕すべきだ」とも書いた。

●『SPA!』の連載「憂国妄想マンガ ニッポンの未明」では、漫画家のさかもと未明と共に、鈴木宗男などの政治家・元大蔵官僚・ヤクザなどにインタビューし、石井紘基議員などの政治家・官僚・銀行員の暗殺事件や、バブル後の不良債権処理といった「日本の暗部」に言及している。

●2006年3月に責任編集雑誌『REAL JAPAN』を創刊。「日本を本気で変えたいと思う人への起爆マガジン」と銘打ち、中曽根康弘、中丸薫、松崎敏彌がインタビューに、勝谷誠彦、カレル・ヴァン・ウォルフレン、宮崎学、ロバート・ホワイティング、植草一秀が対談に、岡留安則、寺沢有、天木直人、さかもと未明らが執筆陣として参加している。

●9.11同時多発テロをはじめとした「アメリカの暗部」に関して主張するようになったきっかけとしては、評論家の中丸薫に「日本の暗部に付いては詳しいけど、世界の暗部に付いては知りませんね」と9.11に関した資料を渡された事に起因する。また、早期からアメリカの自演を指摘していた平和運動家のきくちゆみとも自ホームページ等で対談等が掲載されている。

●植草一秀の痴漢事件に対し「りそな銀行の不正に関した国策逮捕の可能性がある」とし、冤罪の可能性があると発言した。調査結果では、植草教授と同じ事を調べていた人間が同じく痴漢で捕まった2つのケースや、その他に自殺したケース等などが多々あることも付け加えた。植草教授はこの件についての書籍を発売する2日前[要出典]に痴漢で逮捕されており、この度まずい箇所を削除されて再発売が決定している。


[要出典]
●2007年4月、日本国籍を取得したことを、自らのブログで公表した。
●2008年10月から、まぐまぐより有料メールマガジン「ベンジャミン・フルフォードの国内外金融・経済・政治のウラ事情レポート」を発行している。
●2009年のムー2月号にて、CIA・NSA関係者から聞いたとするUFO問題についてのインタビュー記事が掲載された。
●2009年2月、イルミナティエイジェント疑惑について否定したが、三百人委員会とコンタクトを取っていると発表。
母国語である英語とフランス語、日本語以外にも、スペイン語・イタリア語・ポルトガル語・北京語を操ることができる。

(wikipedia)



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by amor1029 | 2011-06-14 02:55 | ベンジャミン・フルフォード